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Mind the Gap: Quantifying Principal-Agent Problems in Energy Efficiency

OECD code

612007261P1

ISBN

9789264038844

Language

English

Medium

Paperback

Price

\10,400

Medium

エネルギー効率の問題は、エネルギー安全保障、気候変動、経済発展という三つのエネルギー関連の課題に取り組む、他にはない機会を与えてくれる。

しかし、実際のエネルギー利用と理想との間には、エネルギー効率の格差が存在する。つまり、費用対効果の良い、実現可能であるはずのエネルギー効率も、市場の障壁が各国の理想のレベルを達成するのを妨げているために、無駄にされている。市場の障壁の形は様々である。その中には、不十分な資本の活用、価格シグナルからの孤立、情報の非対称、インセンティブの不一致などがある。多くの研究からそのような市場の障壁が存在することは明らかになっているが、現在までのところそれらがエネルギーの利用と効率に及ぼす影響の大きさを数値化する取り組みは行われていない。

本書はエネルギー効率を妨げるものとしてよく見受けられるものの一つである、本人対代理人関係（費用と便益が同一人に発生しないためインセンティブ問題が発生）、またはよく言うところの「大家と店子」問題の規模を数値化しようとする、かつてない試みである。それによって、エネルギー問題を分析する人やエコノミストは、本人対代理人の問題が影響を及ぼすエネルギーの量について、他では得られない詳細な分析を得ることができる。IEA加盟5カ国から得た商業部門、家計部門、最終消費機器を含む8つのケーススタディに適用された画期的な方法を用いて、この分析では、影響を受けるエネルギー利用の年間3800PJ以上、つまりスペイン一国の年間エネルギー消費量の85%に相当することが明らかにされた。

本書はこれらの結論を積み上げて、本人対代理人の問題の影響を削減する一連の可能な政策を提案し、政策当局の目をエネルギー効率格差に向けさせるものである。

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