2030年までに政府の政策が変更されなければ、世界は現在の二倍の電力を消費する。

Infrastructure to 2030

インフラストラクチャは、現代の経済社会のまさに根幹である。エネルギー、交通、水、電気通信全てが将来の発展と経済成長に、今後も不可欠なものである。しかし、今後数十年にわたってインフラ投資に要する費用は莫大で、数兆ドルにも上ると見られる。この投資の一部は開発途上国、特に中国、インド、ブラジルといった経済規模の大きい国で行われるであろう。しかしOECD加盟国も同様にその大きな割合を占め、そのインフラの多くは多くの国で深刻に怠ってきた水や下水処理に当てられる。

OECD加盟国の人口高齢化が急速に進み公的資金が逼迫する中、こうした投資への資金をどう捻出するのか。都市化、気候変動、グローバル化といった要因がOECD加盟国のインフラ開発にどのような影響を及ぼすのか。公的部門、民間部門それぞれの役割は、今後どう変化するのか。本書ではこれらの疑問に取り組み、インフラの将来を長期的な視点になって評価している。

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• 世界中でペットボトル入りの水に費やされる額は年間1000億米ドルに上るが、これは現在水道水を利用できない世界中のほとんどの人々に水道を供給できる額に相当する。

• 世界の人口の三分の一が2005年末には携帯電話を所有していたのに対し、固定電話の所有者は四分の一以下である。

• 路交通インフラは、今から2030年まで、世界中で毎年推計2200-2900億米ドルの投資を必要とする。