成人学習の対象を拡大するには改革が必要

2003/02/10

OECDの新刊「Beyond Rhetoric: Adult Learning Policies and Practices」によると、急速に変化する今日の知識社会において、追加的訓練を最も必要としているのは高齢者や未熟練労働者ですが、訓練を受ける可能性が最も低いのも彼らです。本書は、９つのOECD加盟国（カナダ、フィンランド、デンマーク、ノルウェー、ポルトガル、スペイン、スウェーデン、スイス、英国）における成人学習に関する調査をまとめたものです。

本書によると、殆どの訓練は、既に高い資格を持ち、職業的地位も比較的高い大企業従業員に集中する傾向が見られます。訓練を受ける人の半数以上が、その際に雇用主から支援を得ています。

しかし、経済成長を実現し、高止まりしている失業率に対処し、社会的結束を促進するには、各国政府は、教育の機会をより多くの成人に広げる必要があります。また、本書は、調査参加国において実施されている取り組みを基に、一連の改革を提案しています。

ここで提案された改革には、従業員に訓練を受けさせるような企業に対するインセンティブ、個人に対する金銭的インセンティブ、成人学習者の予測できないスケジュールの変化に対応できる教育プログラムの採用、プログラムの質の改善等が含まれます。また本書は、政府機関間の協力や 政府機関と労働組合代表及び雇用主との協力を強化し、効率の改善、公的資金のより適切な利用を図ることが必要であると指摘しています。本書によると、成人学習の機会が現在最も広く提供されているのは北欧諸国で、その機会が最も少ないのは南欧諸国です。

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Beyond Rhetoric: Adult Learning Policies and Practices
ISBN：9264199438 ￥4900