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図表でみる教育2009
2009/9/8
OECDは、教育分野における国際比較が可能なインディケータ(指標)を開発・分析し、「図表でみる教育」として毎年発行しています。 これらの指標は、政府が自国の教育制度・パフォーマンスを他国の実績に照らして検討することを可能にするものであり、各国政府の政策改革への努力を支援し検証するものとして開発されています。
2009年版「図表でみる教育」は、経済危機に世界中が注目する中で刊行されることとなった。2007年までのデータに基づくため、今年版のデータによって経済危機の教育制度への影響を分析することはできませんが、掲載されている指標から、人的資本への投資がいかに経済回復に寄与できるかについて洞察することが可能です。
2009年版の新しい特徴は、教育の経済的効果に加えて社会的効果の指標の追加、若者の長期失業や非自発的パートタイム労働についての新しいデータの追加、教員給与、授業時間、学級規模等の異なる要素間の資源配分についての分析、教員の評価やフィードバックについての分析、PISA調査における得点が高かった生徒についての分析などです。
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動画配信:
OECD教育革新センター
エコノミスト・宮本晃司
日本が今日のグローバル経済で効果的に競争していくためには、教育システムの費用効果を更に改善する必要があることを説明します。
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お問い合わせ先:
OECD教育局
アンドレアス・シュライヒャー
Tel:+33 1 4524 9366、 Eメール:Andreas.Schleicher@oecd.org
宮本晃司
Tel:+33 1 4524 8554、 Eメール:Koji.Miyamoto@oecd.org
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